この調査は創業以来、化粧品のための動物実験廃止を求めて活動してきた同社が、志を同じくする特定非営利活動法人 動物実験の廃止を求める会(JAVA)や、特定非営利活動法人 アニマルライツセンターなどと協力して実施したものだという。
同社の発表によると、まず化粧品開発のための動物実験の問題について、「知っている」と回答した人は全体の30%だった。一方、「どの程度関心をもっていますか?」の問いに対しては「大いに関心がある」が11.1%、「どちらかといえば関心がある」が41.2%と、半数以上の52.3%が何かしら関心を持っていることがわかった。
また、49.7%が「化粧品やその成分のための動物実験を廃止すべきだと思う」と回答。逆に、「廃止すべきでない」と回答した人は、わずか12.4%にとどまった。
動物を使用しない代替法については、85.6%が「代替法の開発は重要である」と回答し、さらに「化粧品の新規成分開発は、代替法ができるまで待ってもよい」と回答した人が77.7%、「動物実験が必要なほど、危険な成分を化粧品に使わないでほしい」と回答した人が88.8%にのぼった。
同社はこの調査を受け、化粧品のための動物実験の廃止を求める取り組み・世論喚起を、引き続き全国のショップや商品を通じて実施していきたいとしている。
欧州連合(EU)で3月11日より、動物実験を用いて開発された化粧品の販売が全面禁止となることを受け、今年に入り動物実験をめぐる関連業界の動きが活発化している。EU域外の当該商品も販売禁止の対象となることから、今年2月、化粧品大手の資生堂が、化粧品の開発にかかる動物実験を4月より原則廃止することを発表している。
ワールドペットニュース
化粧品のための動物実験に関する意識調査 約半数が「廃止すべき」
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