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ペットのための防災　多くが「特に対策なし」　ペット総研調べ

　ペットオーナー1444名を対象に実施されたこのアンケートでは、ペットのために用意している防災グッズや現在実施している防災対策、いざというときの協力者の有無などが調査された。

　その結果によると、各自治体が指定する避難場所や収容避難場所に関する問いでは、「場所を知らない」（36.2％）と回答したオーナーがもっとも多く、逆にペット同伴避難を想定した「その場所に行って、ペット連れが可能かどうか確認した」という回答はわずか7.7％にとどまった。

　さらに、「災害時を想定して、ペットに関して実施している対策」「ペットの飼育環境に対して実施している防災対策」の設問においても、いずれも「特に対策していない」が他を大きく引き離し、もっとも多い結果となった。

　ペットの防災に関して不安に感じていることについての自由回答で、「何をしたらよいのかわからない」「ペットの防災など考えたこともなかった」というコメントが多かったことから、ペットのための防災の必然性を感じている人は少なからずいるものの、対策を講じるまでには至らないオーナーが圧倒的に多い現状がうかがえた。

　また、具体的な不安や疑問をあげるコメントでは、「ペットと一緒に避難所に避難できるか不安」「ペットのストレスやパニックが心配」などの意見が目立った。

　ペット総研は今回の結果を受け、以前実施した「ペットと東日本大震災」に関する調査で、ペットフードを多めにストックするなどの小さなことでも、実施しているか否かで結果が違うことが明らかとなったことに触れ、「いざというときのために、できる範囲の準備と心構えをしておくことが、ペットと自身の身を守ることにつながるかもしれない」と注意をうながしている。

　なお、9月1日施行の改正動物愛護管理法では、都道府県の動物愛護管理推進計画に災害時の施策を追加することが義務づけられており、その動きを受け環境省が作成した「災害時におけるペットの救護対策ガイドライン」では、基本的な考えとして、ペットの「同行避難」を原則としている。